家にかかわる疑問のあれこれを分かりやすくお話します。  
 

太陽光発電を設置するにはいつがお得? 後編

前回、太陽光発電の現在の普及率と売電価格、設置価格の推移をご紹介いたしましたが、いざ太陽光発電を設置してもデメリットの方が大きくなるようでは取り付ける意味がありません。
今回は、設置できないケースやデメリットの方が大きくなるケースをご紹介し、前回の情報をふまえ、設置に効果的な時期について考えてみましょう。

設置できないケースや、デメリットが大きくなるケース

1.屋根の状態が太陽光発電に不向き
当然、日当たりのよい屋根ほど発電量は多くなります。反対に、北向きの屋根や近くに日を遮るものがあれば、発電量は少なめになってしまいます。
日当たりの悪い屋根に設置すると発電量が思うほどあがらず、売電収入や電気代の節約が見込めない可能性があります。また、季節によって日の当たり方は異なるので、季節によって日陰になったりしないかも注意する必要があります。
もともとお家の屋根の日当たりが悪かったり、霧が多い地域だったりする場合は根本的に発電量が少なくなります。
2.気候条件が太陽光発電に向かない
いくら日当たりが良くても、気候条件が太陽光発電の設置に向かないケースもあります。
例えば海のすぐそばの立地だと、塩害で太陽光システム機器が錆びてしまう恐れがあります。また、強風地域、豪雪地域では、太陽光パネルの設置が難しいでしょう。
ただ、そういった気候にも強いソーラーパネルも販売されていますので、まずは専門業者に相談してみるとよいでしょう。
3.昼間によく電気を使う家や、家族の節電に対する意識が薄い家
住宅用(余剰買取)の場合、太陽光発電システムは日中に太陽の光を浴びて発電した電気のうち、家庭で使い切れなかった分を電力会社に売ることになります。
当然、日中は電気の使用を控えたほうが売電額は増えます。そのため、共働きで日中お家を空けているご家庭などは太陽光発電の設置に向いているといえるでしょう。
一方で、昼間よく電気を使われるご家庭は売電というメリットは活かしにくいようです。日中の電気消費量が多いと、そのぶん利回りも下がります。昼間使用する電気は賄えるかもしれませんが、売電収入という形ではメリットが得られにくいでしょう。もし今の電気の使用量を改善できないようであれば、一度電気料金を見直した上で設置を検討したほうがいいと思われます。
また、自家発電しているからと電気を無駄遣いしてしまうと本末転倒です。節電の意識を高めることが必要です。

太陽光発電に参入する効果的なタイミング

とくに屋根の面積が広く、大きなシステムを導入しようと考えている方は、売電価格が高いうちに導入した方がよいでしょう。前回ご紹介したように、普及率の増加と売電価格、設置価格の推移からみても、今後売電価格は下がっていくことは間違いないでしょう。
また、「買取にかかる費用負担」に対する制度:「太陽光発電促進付加金」(再エネ発電賦課金等)があります。電気の買い取りにかかる費用を「電気を使用する国民すべて(太陽光発電を設置しているかどうかは関係なく)が、使用量に応じた金額で負担しよう」という制度です。
今後システムを設置するご家庭が増えれば、当然電力会社の買い取りの負担も増えるので、家庭での付加金の負担を考えると、買取単価(売電価格)はが下がるのはやむをえないのかもしれません。

2013年11月18日の経産省の発表によると、「2015年度の売電価格を1kwあたり30円で試算したところ、太陽光発電促進付加金の家庭ごとの月の負担は276円となり、大きい」ので、早めに売電価格の引き下げが必要だと述べられています。
売電は「固定価格買取制度」により、電力会社が買い取ることを義務付けている制度です。この制度は、実は「施行が3年間は設置者の利潤に配慮する」と明記されており、2012年度〜2014年度は、売電価格がいわゆる「特別価格」となっています。
つまり、2015年度には特別価格が終了するため、2014年度は37円に決定しましたが、2015年度は20円台になる可能性も否定できないのが現状です。産業用太陽光発電投資のリミットは上記の理由から、残り1年程度だといわれています。



電気代を見直すよいきっかけと考え、設置する・しないに関わらず、売電価格が高い今のうちに屋根や、屋根の日当たりの状態、設置できる大きさ、昼の電力消費量などを全部ひっくるめて、シミュレーションをしてみるのはいかがでしょうか。
業者によって設置価格や設置後の対応などが様々ですので、いくつかの業者に見積り・シミュレーションを依頼することをおすすめします。

イメージ

<< 前の記事 記事一覧 次の記事 >>